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ビットコインは将来価格は10万ドルではなく100ドル?あなたはどう思う?

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2017年のビットコイン投資人気から一転2018年1月の大暴落の事件から、仮想通貨交換業のみなし業者であるコインチェックの管理体制不備から約580億円相当のリップルが盗まれた事件により、仮想通貨に対する世間の目は厳しくなりました。

 

しかしながら、本家ビットコインや人気をじわじわと集めているイーサリアムやトロンなどのアルトコインを含めた、仮想通貨の仕組みの根本を支えるブロックチェーン技術は国家も注目しており、仮想通貨に留まらないブロックチェーン技術活用の幅は広がりそうです。

 

仮想通貨への投資を検討している方も、そうではない方も、仮想通貨の価値はどのようになっていくのでしょうか?

 

この記事でお伝えしていきます。

 

 

1 ビットコインの将来価格は10万ドルではなく100ドル?

 

まずはこちらの記事から。

 

 

 

 

今回のテーマでもありますが、元IMFのチーフエコノミストはビットコインの将来価値は10万ドルではなく100ドル程度になると予測しています。

 

IMF(国際通貨基金)は国際連合の専門機関で、主要なお仕事は、通貨と為替の安定化を目的としています。また、財政破たんまたはそれに準ずる国の管理・支援なども主な業務です。

 

そのIMFのチームエコノミストはビットコインの存在に否定的で、下落の原因は大国の政府が調整に乗り出すためと予測してます。

 

 

なぜ大国の政府が調整(=規制)に乗り出すのか。

 

それはビットコインなどの仮想通貨は市場で利用されていることはほどんとなく、現在の法定通貨(円やドル)になり替わることは極めて低いのではないかという見方が一つあります。

そして、一番は仮想通貨がマネーロンダリング闇取引の資金や裏金として利用される(であろう)ことが現状だからです。

 

よって、政府は仮想通貨を規制する可能性が高いとみています。

 

 

2 世界の動向に反し、日本は仮想通貨を合法化。

 

上記のように、世界的に見ると仮想通貨は闇取引の温床になることを懸念して、FacebookやTwitterではすでに仮想通貨に関する広告を規制したり、政府としても今後法的に規制していく流れにあります。

 

 

一方、日本では仮想通貨交換業が定められました。

これは世界の動向に反し、仮想通貨合法化を進められいることから様々な立場から批判されています。

 

ロシア首相のプーチン大統領も「これは犯罪で得た資本のマネーロンダリング手段となり、税金逃れ、またテロへの資金供与にまでなりうる。また詐欺のスキームも広まるであろうし、そうなれば犠牲となるのは一般の市民であることは間違いない。」と述べているようです。

 

 

 

 

日本でおきた仮想通貨関連の事件や仮想通貨交換業の詳しい内容については、こちらの記事で触れています。

わからない方、気になる方はぜひご覧ください。

 

 

3 PayPalの共同創業者は「ビットコインを金に相当するように」とコメント

 

ここまで仮想通貨の悲観的な記事をご紹介しました。

 

しかしながら、今後仮想通貨が伸びていくであろうという楽観的な意見もあります。

同じくSputnikから、こちらの記事

 


決済システムの共同創業者であり、Facebookの取締役を務める彼(ピーター・ティール氏)は、仮想通貨についてコメントを残しました。

 

 

そう、「仮想通貨は金に唯一相当するような可能性を仮想通貨が秘めている」というのです。

 

その所以は一体何でしょうか。

それは「ビットコインは毎日使える支払手段ではなくなり、金銭を保管するための資産となる現実的な可能性を秘めている」というのです。

 

ビットコインは日常的に使える可能性があるものではないと、ピーター氏も認識しているようです。

 

しかしながら仮想通貨を支える技術であるブロックチェーンなどの有用性も含めて、「金」のような唯一無二であり代替できないような信頼性のある資産として捉え、現状の通貨を保管するための資産として仮想通貨がなりえるということを示唆しています。

4 ビットコインはバブルではなく、バブルを刺す針

そして、この記事でも仮想通貨が現行通貨に対する、一種の代替策としての可能性を知ることができます。

 

 

ビットコインはバブルではなくそれを突く針だと述べるのは、ビットコイン財団の創設者で事務局長のジョン・マトニス氏。

 

ビットコインの一連の騒動(熱狂的な上昇トレンドから大暴落まで)に対して金融バブルだとは考えておらず、むしろ現行の中央銀行が膨らませているバブルに対する針のような役目をビットコインが担うと語っています。

 

 

つまり、どういうことでしょうか?

 

バブルとは、中央銀行が支持している気違いじみた証券市場と有価証券だと、ジョン氏は指摘します。

 

現代において、金融経済の根幹は法定通貨であり、中央銀行によって管理されています。しかしながら、ブラックマンデーや世界恐慌、サブプライムローンを起因とするリーマンショックなど、歴史上において何度もバブルを繰り返してきました。

 

対して、ビットコインを支える仕組みはP2Pであり、中央集権から解放され価値を所有者によって管理・維持しています。投機的な流れや利用によってバブルのような事態を引き起こしましたが、その仮想通貨の持つ本質的なあり方は今後、現行の通貨になり替わるものであるということです。

 

 

 

5 まとめ

「ビットコイン」の画像検索結果

 

いかがでしたでしょうか。

 

ビットコインに対する見方様々です。伸びるのか、それとも一瞬で過ぎ去ったただの夢だったのか。

どちらにせよ、仮想通貨を取り巻く全体の動向を把握した上で、投資や仕組みについて考えるきっかけになれば幸いです。

 

特に投資目的の場合は、こういった仮想通貨の将来像を見据えたうえで取り組むことが賢明といえます。

 

 

現在、注目されている仮想通貨「TRON」はこちらの記事でご紹介しています。ぜひご覧ください。

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2018年 今後高騰する仮想通貨 トロン/TRX(TRON)買い方まで説明!

 

 

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